PayPal(ペイパル)株価は下がる?今後の見通し/予想や配当金を徹底解説
PayPal社は、世界中で3億人以上が利用しているオンライン決済サービス「PayPal」などを手がけているアメリカの企業です。
日本にいてもデジタルウォレットやオンライン決済の急速な普及を感じられると思いますが、それらの市場規模は世界的に見ても拡大しており、まだまだ成長の途上にあります。
そういった状況から、世界で業界をけん引するPayPalは、投資対象としても注目が集まっています。
そこで今回はそんなPayPalの特徴や業績、これまでの株価動向、PayPal株を扱う使いやすい証券会社などをご紹介します。
- PayPal社は、オンライン決済サービス「PayPal」や個人間送金サービス「Venmo」などを手がける米IT企業
- 業績は好調で、特に2020年はコロナ禍の需要拡大で、大きく飛躍している
- デジタルウォレット自体が成長市場であり、PayPal社にも業績を伸ばす余地がある
- 2021年以降は株価の下落が続いており、2022年に入ってからは株式市場全体のリスクオフの影響も受けている
- 売りからでも取引できるIG証券の株式CFDなら、下落基調のPayPal株でも利益を狙える
2022年に入ってからの米国株式市場は、PayPal株に限らず下落基調に陥っています。
しかしそんな中でも、証拠金を担保にして売りからでもポジションを立てられるIG証券の株式CFDなら、問題なく相場の波に乗ることができます。
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PayPal(ペイパル)とは?
企業名 | PayPal Holdings Inc.(ペイパル) |
本社所在地 | アメリカ・カリフォルニア州 |
創業 | 1998年 |
代表者 | ダン・シュルマン |
主な製品・サービス | PayPal(オンライン決済サービス) Venmo(個人間送金サービス) |
PayPal Holdings Inc.(ペイパル、以下PayPal社)は、オンライン決済サービス「PayPal」や個人間送金サービス「Venmo」などを手がけているアメリカのIT企業です。
まず「PayPal」は、190以上の国と地域で利用することができ、世界中で3億人以上のユーザーを抱えているオンライン決済サービスです。
アカウントをつくってクレジットカードや銀行口座と紐づけておくだけで、カードを持ち歩かなくても店舗での支払いをしたり、オンラインショッピングで決済したりすることができます。
また「Venmo」は、アメリカの若者に人気の個人間送金アプリであり、キャッシュレスでの割り勘が簡単にできるようになっています。
PayPal(ペイパル)株の特徴
Paypal社は2015年からアメリカのナスダック市場に上場しており、その株式の基本情報は以下の通りです。
銘柄名 | PayPal Holdings Inc.(ペイパル) |
ティッカーシンボル | PYPL |
上場市場 | 米ナスダック(2015年上場) |
株価(2023年9月時点) | 58.93ドル |
直近配当利回り | なし |
時価総額 | 64,707,348.00千ドル |
また、PayPal社とその株式は次のような特徴を有しています。
- これまで合併や分社を繰り返している
- デジタルウォレットの需要拡大と比例するように、業績が好調である
- 暗号資産によるオンライン決済にも注力している
これまで合併や分社を繰り返している
PayPal社の前身であるconfinity社は、1998年にセキュリティ技術の開発企業として設立されました。
その後1999年に、当時は画期的であったオンライン決済サービスの「PayPal」を発表します。
さらに翌年の2000年には、現在は電気自動車メーカーテスラのCEOを務めている実業家、イーロン・マスク氏が立ち上げたオンライン銀行のX.comと合併します。
また、会社が成長を遂げて2002年2月に米ナスダック市場への上場を果たしますが、そのわずか5ヶ月後には通販サイトを手がけるeBay社に合併され、上場廃止となりました。
しかし2015年にはeBay社とPayPal社の経営戦略の相違から分社化することとなり、再び単体でナスダックに再上場しました。
このようにPayPal社は様々な紆余曲折を経て、現在の形があります。
デジタルウォレットの需要拡大と比例するように、業績が好調である
電子マネーの所有や決済ができるデジタルウォレットはもともと需要が少しずつ拡大していましたが、特に2020年以降、新型コロナの感染拡大によって非接触での取引のニーズが高まったことから、急速に利用者が増えることとなりました。
また、ITコンサル企業のキャップジェミニ社のレポートによると、デジタルウォレットユーザーの人口は2024年までに世界人口の半数である40億人にまで達すると見込まれています。
後ほど詳しく業績を詳しくご紹介しますが、そういった追い風の中で、アメリカを中心に業界をけん引するPayPal社は毎年のように増収増益が続いています。
暗号資産によるオンライン決済にも注力している
PayPal社は、暗号資産に関するサービスの拡大も積極的に進めています。
まず2020年11月に、アメリカで暗号資産の売買サービス提供をスタートし、その後は2021年3月に暗号資産での支払いサービス、さらに2021年11月には暗号資産によるオンライン決済サービスを相次いでリリースしました。
また、2021年8月には、イギリスでも暗号資産の売買サービスを始めています。
なおこれらの動きは今のところ、アメリカとイギリスのみを対象にしていますが、サービスへの評価や暗号資産決済の普及次第では、将来的に世界的な展開をおこなうことも十分に考えられるでしょう。
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PayPal(ペイパル)株の業績
それではここで、PayPal社がどのような業績を上げているのか、具体的な数字で確認していきましょう。
2016~2020年の業績推移
まず、2016年から2020年にかけての5年間の業績推移は以下の通りです。
決算期 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 |
---|---|---|---|
2016年12月期 (2016.1~2016.12) | 108億4,200万ドル | 15億8,600万ドル | 14億100万ドル |
2017年12月期 (2017.1~2017.12) | 130億9,400万ドル | 21億2,700万ドル | 17億9,500万ドル |
2018年12月期 (2018.1~2018.12) | 154億5,100万ドル | 21億9,400万ドル | 20億5,700万ドル |
2019年12月期 (2019.1~2019.12) | 177億7,200万ドル | 27億1,900万ドル | 24億5,900万ドル |
2020年12月期 (2020.1~2020.12) | 214億5,400万ドル | 32億8,900万ドル | 42億200万ドル |
この表から読み取れる通りPayPal社では増収増益が毎年続いていますが、特に2020年は大きく飛躍を遂げて、売上高は前年比で+20.7%、純利益にいたっては前年比+70.8%を達成しています。
この飛躍は先ほども述べた通り、世界中で新型コロナが流行する中で非接触の決済手段の需要が伸びたことや、消費者の志向がオンラインでの買い物に大きく傾いたことが要因だと見られています。
2021年の業績
続いて、2021年における四半期ごとの業績も見ておきましょう。
決算期 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 |
---|---|---|---|
2021年3月期 (2021.1~2021.3) | 60億3,300万ドル | 10億4,200万ドル | 10億9,700万ドル |
2021年6月期 (2021.4~2021.6) | 62億3,800万ドル | 11億2,700万ドル | 11億8,400万ドル |
2021年9月期 (2021.7~2021.9) | 61億8,200万ドル | 10億4,300万ドル | 10億8,700万ドル |
2021年の業績は、コロナ禍で好調だった2020年をさらに上回り、ユーザー数も着実に増加しています。
ただ6月期と9月期を見比べると、9月期の業績が6月期を下回っています。
このように成長が鈍化した要因は、2015年まで親会社であったeBay社との取引が大幅に減少したためです。
EBay社はこれまでPayPal社が分社化した後も、独自システムの導入を進めながらPayPal社のシステムを決済手段の一つとして用いてきました。
しかし独自システムへの完全移行が近づき、9月期にはeBay社からの取引が45%も減少しました。
2022年~2023年直近の業績
決算期 | 売上高 | 営業利益 | 計上利益 | 純利益 |
---|---|---|---|---|
2023年3月 | 7,040 | 999 | 1,074 | 795 |
2022年12月 | 27,518 | 3,837 | 3,366 | 2,419 |
2022年9月 | 20,135 | 2,593 | 2,256 | 1,498 |
2022年6月 | 13,289 | 1,475 | 678 | 168 |
2022年3月 | 6,483 | 711 | 629 | 509 |
2022年は3月期で業績が悪化しましたが、後半に向けて回復傾向にありました。
米利上げの影響が顕著に表れていましたが、コロナの緩和も業績後押しの要因になったと言えるでしょう。
2023年3月直近の業績は悪化水準ですが、前年同月比では上昇を見せているので、今後の業績改善にも期待です。
2022年に入ってからの米国株式市場は、PayPal株に限らず下落基調に陥っています。
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PayPal(ペイパル)株の価格動向
次に、PayPal社のこれまでの株価動向もご紹介していきます。
2016~2021年の株価動向
まず、先ほど業績をチェックした2016年から2021年にかけての株価動向は、以下の通りです。
2016年から2020年にかけては業績の伸びに沿うように、株価も大きく高騰しています。
特に2020年はPayPal社の業績が良かっただけでなく、コロナ禍におけるアメリカの金融緩和の影響で、市場に多くの資金があふれていたこともあって、1年で株価が約2倍にまで膨れ上がりました。
しかし2021年は、先ほど紹介した通り9月期の業績が想定よりも振るわず、その影響で株価も大きく下落して年初来マイナスで終えています。
2022年以降の株価動向
続いて、2022年以降に入ってからの株価動向も見てみましょう。
ご覧の通り2022年も下落基調は変わらず、1月末時点では年初来で-15~20%付近で推移しています。
なおこの下落は、PayPal社だけに起因するものではなく、株式市場全体が悪化するウクライナ情勢やインフレを警戒したために起きたと見られています。
その証拠に米国株の主要な株価指数の一つであるS&P500指数も、以下のように2022年に入って、PayPal株とほとんど変わらない動きで下落が続いています。
このように2021年から下落基調が続くPayPal株ですが、2021年通期決算の結果やウクライナ情勢の変化、さらにはインフレ懸念に対する金融政策の行方によっては、さらに価格を下げることも否定できません。
しかし、売りと買いの両方から取引できる株式CFDなら、今後の株価がどちらに振れようとも、臨機応変に取引のチャンスを掴むことができます。
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PayPal株への投資に使いやすいネット証券
ここまでPayPal社とその株式について解説してきましたが、実際にPayPal株への投資を始めるのであれば、次のネット証券が使いやすいです。
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関連記事 | IG証券の評判 |
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PayPal(ペイパル)株への投資方法(CFD)
株式CFDと現物取引でそれぞれネット証券を1社ずつご紹介しましたが、ここで実際にそれらを使ってPayPal株へ投資する方法をご紹介します。
まずIG証券の株式CFDでは、以下の方法でPayPal株に投資することができます。
- IG証券で口座を開設する
- 口座に投資資金を入金する
- PayPal株の情報を収集・分析する
- PayPal株に投資する
STEP1:IG証券で口座を開設する
まずはIG証券にアクセスして、無料の口座開設を申し込みます。
取引口座は満20歳以上の方であれば、基本的にどなたでも持つことができます。
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STEP2:口座に投資資金を入金する
口座開設が完了したら、その口座に投資資金を入金しましょう。
入金の方法は、次の2通りから選択できます。
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STEP3:PayPal株の情報を収集・分析する
資金を口座に預けて投資を始められる状態ができたら、いきなり投資するのではなく、まずは落ち着いてPayPal株の情報を収集・分析しましょう。
IG証券では取扱銘柄一つひとつの情報が充実しており、先ほど紹介したような数年分の業績や四半期ごとの業績もチェックできます。
また業績以外では、IG証券を利用する他のユーザーのポジション状況や、各銘柄に関連する最新ヘッドラインなども閲覧できるようになっています。
さらに、チャートを開けば豊富なテクニカル分析ツールや描画を駆使して、値動きを細かく分析することも可能です。
STEP4:PayPal株に投資する
投資判断に必要な情報をよく収集・分析した上で、投資のチャンスが巡ってきたら、最後にPayPal株へ売りまたは買いの注文を入れましょう。
なお、IG証券における注文時の設定項目は以下の通りです。
- 注文方向:売り注文/買い注文
- 注文方法:成行/指値・逆指値/IFD/IFO
- ロット数
- スリッページ許容値
- 両建ての有無
以上が、IG証券/株式CFDの基本的な利用方法です。
画像で少しだけお見せしましたが、IG証券では各銘柄の情報や分析ツールが豊富に揃っており、不自由なく米国株に投資できるようになっています。
快適な環境で米国株への投資を楽しみたい方は、ぜひIG証券の利用を検討してみてください。
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PayPal(ペイパル)株への投資方法(現物)
続いて、SBI証券の現物取引でPaypal株に投資する方法は以下の通りです。
- SBI証券で口座を開設する
- 口座に投資資金を入金する
- 米ドルを用意する
- 取引ツールでPayPal株を探す
- PayPal株に投資する
STEP1:SBI証券で口座を開設する
SBI証券の場合もIG証券と同様、まずは口座開設から始めます。
ちなみにSBI証券では、口座開設から最大2ヶ月間、米国株の取引手数料が無料になるプログラムを実施しています。
そのため口座をつくったら、もちろん無理のない範囲でというのが前提ですが、このお得なプログラムを活かせるよう積極的に米国株投資へチャレンジしてみましょう。
STEP2:口座に投資資金を入金する
口座を開設できたら以下のいずれかの方法で、その口座に投資資金を入金しましょう。
- 即時入金サービス(提携銀行のネットバンキングを利用した入金)
- リアルタイム入金サービス(提携の地方金融機関口座を利用した入金)
- 銀行振込
- ゆうちょ銀行振替入金
STEP3:取引用の米ドルを用意する
SBI証券では米国株へ投資する際に、自分で両替した米ドルで取引する「外貨決済」と、米ドルへの両替をSBI証券が代行するので日本円のまま取引できる「円貨決済」を選択できます。
円貨決済はお手軽ですが、その分だけ為替手数料は多くかかります。
そのため為替手数料を安く抑えたい場合は、SBI証券内で為替取引をおこない、自分で米ドルを用意しましょう。
STEP4:取引ツールでPayPal株を探す
口座に投資資金を入れていつでも投資を始められる状態になったら、自身のアカウントにログインして、SBI証券の米国株約5,000銘柄の中からPayPal株を探しましょう。
外国株取引のホーム画面にある検索窓で銘柄名またはティッカーを入力すると、容易にPayPal株を見つけることができます。
STEP5:PayPal株に投資する
PayPal株を見つけて取引画面を開いたら、最後に以下の項目を設定して、株を購入しましょう。
- 株数(1株以上、1株単位)
- 注文方法(成行・指値・逆指値)
- 口座の預かり区分(一般口座または特定口座)
- 決済方法(外貨決済または円貨決済)
以上、SBI証券の現物取引を用いて、PayPal株に投資する方法をご紹介しました。
レバレッジありの株式CFDと比較して低リスクな現物取引で、米国株に投資してみたい方は、ぜひSBI証券の公式サイトをチェックしてみましょう。
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PayPal(ペイパル)株投資に関するよくある質問
最後に、PayPal株に関してよくある質問を3つご紹介します。
- PayPal株には、いくらから投資できますか?
- PayPal株に対して、自動売買を用いて投資することはできますか?
- 未成年でもPayPal株に投資することは可能ですか?
PayPal株には、いくらから投資できますか?
日本株の場合は単元(100株)単位での取引が基本ですが、米国株では1株から取引できます。
PayPal株の場合は2023年8月時点の株価が約59ドルなので、その価格の通り1株約59ドル(約8,000円)から購入可能です。
ちなみに株式CFDであればレバレッジをかけられるので、先ほど紹介したIG証券の場合は株価の1/5である3,600円程度の証拠金から、PayPal株への投資を始めることができます。
PayPal株に対して、自動売買を用いて投資することはできますか?
今回紹介した2社の内、SBI証券では米国株を用いた定期自動買付(積立)が可能です。
なお、こちらは買い付けのみをおこなうサービスなので、売却は自分でおこなう必要があります。
またIG証券では、有料サービス(※月に最低4回以上の取引をおこなうと無料)である「ProRealTimeチャート」を使えば、CFDを用いた自動売買ができます。
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未成年でもPayPal株に投資することは可能ですか?
米国株を扱っていて、なおかつ未成年口座も提供している証券会社では、親権者の同意を得ることで未成年でもPayPal株(米国株)に投資できるものもあります。
今回紹介した2社では、SBI証券がそれに当たります。
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PayPal(ペイパル)株のまとめ
今回は、オンライン決済サービスのリーディングカンパニーであるPayPal社についてご紹介しました。
- PayPal社は、オンライン決済サービス「PayPal」や個人間送金サービス「Venmo」などを手がける米IT企業
- 業績は好調で、特に2020年はコロナ禍の需要拡大で、大きく飛躍している
- デジタルウォレット自体が成長市場であり、PayPal社にも業績を伸ばす余地がある
- 2021年以降は株価の下落が続いており、2022年に入ってからは株式市場全体のリスクオフの影響も受けている
- 売りからでも取引できるIG証券の株式CFDなら、下落基調のPayPal株でも利益を狙える
PayPal社はデジタルウォレット/オンライン決済の業界大手で、すでに世界中に3億人ものユーザーを抱えていますが、今後の市場拡大によって、さらに業績を伸ばす可能性を秘めています。
また、アメリカでは暗号資産の決済サービスも始めており、そちらの今後の展開にも要注目です。
ただ直近の株価については下落基調が続いており、特に2022年に入ってからはウクライナの情勢不安やインフレ懸念から、PayPal株に限らず米国株式市場全体でリスクオフの傾向が強まっています。
そのため今からPayPal株の現物を取引するなら、慎重にタイミングを見計らう必要があるでしょう。
なお、売りと買いの両方でポジションを立てられる株式CFDであれば、下落相場の中でも収益を上げることが可能です。
株価の好不調に関係なく利益を得たい方は、ぜひIG証券公式サイトをチェックして、株式CFDにトライしてみましょう。
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