楽天証券で改悪が続くのはなぜ？理由や対策方法・おすすめ乗り換え先を徹底解説

楽天証券は楽天グループ傘下のネット証券であり、楽天銀行や楽天カード、楽天ポイントなどと連携したお得なサービスを受けられることで高い人気を集めています。

しかし2021年以降は、人気を集める大きな要因となっていた楽天証券ならではのサービスの部分で、改悪が続いています。

直近では2022年2月1日に、クレカ積立のポイント還元率が改悪されるというニュースが飛び込んできて、SNS上で話題を呼びました。

そこでこの記事では、今回の改悪の内容、改悪を受けた上での競合他社との比較、これから楽天証券は他社に乗り換えるべきなのか、といったことを解説していきます。

これから投資信託の積立を始める場合、もしくは楽天証券から乗り換えるなら、SBI証券が使いやすいです。

SBI証券は、投資信託の保有残高に対するポイント還元率や、クレカ積立のポイント還元率が競合他社よりも優れています。

また、投資信託を他社から移管するときはそのコストを負担してもらえて、今ならキャンペーンで他社から乗り換えると最大10万ポイントを受け取ることもできます。

なお口座開設は無料でできるので、興味がある方はぜひこの機にSBI証券公式サイトをチェックしてみましょう。

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楽天証券は改悪された？

取扱商品	国内株式・ETF・REIT 外国株式・海外ETF 投資信託 債券 FX 先物・オプション取引 CFD（くりっく株365） バイナリーオプション 金・プラチナ取引 クラウドファンディング
非課税制度	NISA つみたてNISA ジュニアNISA iDeCo
その他の主なサービス	楽天ポイントプログラム ロボアドバイザー「楽ラップ」 投資情報メディア「トウシル」
公式サイト	楽天証券公式サイト
関連記事	楽天証券の評判

楽天証券は楽天グループ傘下のネット証券であり、同じグループ内の楽天銀行や楽天カードと連携したサービスをセールスポイントの一つにしています。

そういった背景から、いわゆる「楽天経済圏」を利用する投資家から絶大な人気を誇っており、2021年12月には累計口座開設数700万口座を達成しました。

また、口座推移を他社と比較すると「楽天証券」とグループ全体で720万口座を有する「SBI証券」が、業界の2トップと言える状態になっています。

このように楽天証券は、楽天グループであるというアイデンティティを活かしたサービスを提供することにより、右肩上がりでユーザー増加を果たしてきたのですが、2021年以降はそのアイデンティティを活かした人気サービスの部分で、立て続けに改悪がおこなわれています。

また直近では2022年2月1日にも、クレカ積立のポイント還元率を一部引き下げるという発表がなされたことから、SNSを中心に「楽天証券はオワコンでは？」という声も上がっています。

乗り換えを検討されている方は、口座開設無料でポイント還元を受けられるSBI証券が使いやすいので、この機会に公式サイトをチェックしておきましょう。

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楽天証券の改悪ポイント

2022年2月1日に投信積立・クレジットカード積立（以下、クレカ積立）のサービスが見直されることが発表されましたが、それを要約すると以下の3つのポイントが挙げられます。

3番目に関してはポジティブな見直しなのですが、1番目と2番目に関してはユーザーにとって嬉しくない改悪となっています。

ここでは、その2つがどのような改悪なのかを解説し、これら以外に過去におこなわれてきたサービス改悪についてもご紹介します。

【2022年2月発表】クレカ積立のポイント還元率が一部で1.0%から0.2%に低減

まず、クレカ積立のポイント還元率が以下の図のように、2022年9月買付分から改悪されることになりました。

これまでは、楽天カードのクレジット決済を利用して投資信託に毎月積み立てれば、銘柄にかかわらず1％の還元を受けられるようになっていました。

しかし2022年9月買付分から、信託報酬のうち楽天証券が受け取る手数料が年率0.4%（税込）を下回るものについては、これまでの1.0％から0.2%にまで還元率が引き下げられることになります。

つまり、リーズナブルなコストが魅力で、楽天証券での買付ランキングNo.1を獲得している「eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）」や、人気No.2の「楽天日本株4.3倍ブル」では、クレカ積立だとこれまでの1/5しかポイント還元を受けられなくなるということです。

【2022年2月発表】投信積立に楽天キャッシュ決済での積立サービスが新たに登場

クレカ積立のポイント還元率見直しと合わせて、2022年6月下旬から投信積立に楽天キャッシュ決済での積立サービスが新たに加わることが発表されました。

これによって今後、投信積立の利用方法と還元率には、以下のようなパターンが生まれることとなります。

楽天キャッシュ決済の登場によって、毎月の積立限度額がクレカ積立のみの5万円から、カードと楽天キャッシュを合わせて10万円にまで増えたことは、一部の投資家にとって喜ばしいことでしょう。

しかし、楽天キャッシュ決済のポイント還元率は0.5%（2022年中は最大1％）と、これまでのクレカ積立の還元率に劣ります。

また、何よりもこれまではクレカ積立をすれば一律で1.0％還元だったものが、楽天キャッシュ決済の登場で、利用方法と還元率のいずれも複雑化しました。

そのため「クレカ積立での積立上限額を10万円にしてくれるだけでよかったのに」と感じるユーザーも、決して少なくないことでしょう。

過去の主な改悪

ちなみに今回の改悪以外にも、楽天証券ではこれまで以下のような、ユーザーにとって不利なサービスの見直しがおこなわれています。

なおこれらはいずれも楽天証券や、楽天証券の投資信託に関連する改悪なのですが、楽天グループ全体で見るとSPU（スーパーポイントアッププログラム）や楽天ゴールドカード、楽天でんき、楽天モバイルなどでも、近年サービスの改悪が相次いでいます。

楽天証券からの乗り換えを検討されている方は、SBI証券が使いやすいので、まずは公式サイトをチェックしてみましょう。

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楽天証券と他の証券会社の比較

今回、楽天証券では投信積立（クレカ積立）でのポイント還元率を引き下げることが発表されましたが、ここで重要になるのは、「他の投信積立を提供するネット証券と楽天証券、改悪後にどれがお得なサービスなのか」ということでしょう。

そこで、投信積立（クレカ積立）を提供する主要ネット証券「楽天証券」「SBI証券」「マネックス証券※」で、サービスの違いを比較しました。※マネックス証券のクレジットカード積立は、2022年2月末開始予定

比較項目	楽天証券	SBI証券 【三井住友カード】	SBI証券 【タカシマヤカード】	マネックス証券
クレカ積立の 対象カード	楽天カード	三井住友カード Vポイントが貯まるもののみ	タカシマヤカード	マネックスカード
ポイントの種類	楽天ポイント 楽天証券ポイント	Vポイント	タカシマヤポイント	マネックスポイント
クレカ積立の ポイント還元率	0.2%または1.0% (銘柄の信託報酬による) ※2022年9月～	0.5%・1.0％・2.0％ (カードの種類による)	毎月の積立金額の 0.1%(1・2年目) 0.2%(3・4年目) 0.3%(5年目～)	１％ ※2022年2月末～
投信保有残高への ポイント還元	一定の残高をはじめて 達成した時のみ還元 ※2022年4月～	銘柄ごとで異なる (毎月還元)	銘柄ごとで異なる (毎月還元)	年率0.08%または0.03% (毎月還元)

楽天証券、SBI証券、マネックス証券の3社の投資信託では、クレカ積立を利用した場合と、それとは別に投資信託をただ保有するだけでもポイントの還元を受けられます。

まずクレカ積立のポイント還元についてですが、最も還元率が良いのはSBI証券において三井住友カードを利用した場合で、積立額に対して2.0%の還元を受けることができます。

しかし、2.0％の還元を受けられるのは割高な年会費がかかるプラチナカードのみであり、年会費無料のノーマルなカードでは0.5%の還元しか受けられません。

このようにSBI証券（三井住友カードの場合）ではカードのグレード、楽天証券では信託報酬のうちの販売手数料の割合で還元率が変わるため（2022年9月以降）、一概にどの証券会社が最も優れていると言い切ることはできません。

ただ、投資信託の保有残高に応じたポイント還元には明確な差があります。

まずSBI証券とマネックス証券では、保有残高に応じて毎月ポイント還元を受けることができます。

特にSBI証券は、銘柄ごとに還元率が決まっているのですが、中には年率0.2％を超えるお得な銘柄も用意されています。

それに対して楽天証券は、現状は毎月還元されているのですが、2022年4月以降は一定の金額に初めて到達したタイミングでしか還元されなくなります。

つまり、安定したポイント還元はなくなります。

これら2種類のポイント還元サービスを総合的に勘案すれば、その優劣は現状、SBI証券（三井住友カード）＞マネックス証券＞楽天証券の並びとなるでしょう。

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楽天証券以外のおすすめの証券会社

先ほどの3社比較も踏まえつつ、これから投資信託の積立をはじめるなら、楽天証券以外では次の3社が使いやすいです。

SBI証券

取扱商品	国内株式・ETF・REIT 外国株式・海外ETF 投資信託 債券 FX 先物・オプション取引 CFD（くりっく株365） eワラント 金・プラチナ取引
非課税制度	NISA つみたてNISA ジュニアNISA iDeCo
投資信託に関連するサービス	投信積立 クレカ積立（三井住友カード・タカシマヤカード） 投信マイレージ ポイント投資 外貨建てMMF
公式サイト	SBI証券公式サイト
関連記事	SBI証券の評判

SBI証券は、グループ全体での口座開設数が720万口座を超えるネット証券最大手です。

充実した商品やサービスをお手ごろな手数料で利用できることから、高く安定した人気を誇っています。

投資信託においては豊富な銘柄を取り扱うだけでなく、関連サービスも充実しており、例えば投資信託を保有するだけでTポイントまたはPontaポイントが毎月貯まる他、貯まったポイントで投資信託を購入することも可能です。

さらにVポイントが貯まる三井住友カード、もしくはタカシマヤカードをお持ちの方は、それらを使って投信積立をおこなうことで、利用金額に応じたポイント還元を受けることができます。

楽天証券からの乗り換えを検討されている方はこの機会に、SBI証券公式サイトをチェックしておきましょう。

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マネックス証券

取扱商品	国内株式・ETF・REIT 外国株式・海外ETF 投資信託 債券 FX 先物・オプション取引 CFD 暗号資産 金・プラチナ取引
非課税制度	NISA つみたてNISA ジュニアNISA iDeCo
投資信託に関連するサービス	投信積立 投信保有ポイントプログラム クレカ積立（マネックスカード） 外貨建てMMF
公式サイト	マネックス証券公式サイト
関連記事	マネックス証券の評判

マネックス証券では、2021年5月からオリジナルのクレジットカード「マネックスカード」の発行をスタートしました。

マネックスカードは初年度年会費無料で、次年度以降も年に1回以上カードを利用すれば年会費がかかりません。

また、通常のショッピング時のポイント還元率は1.0％で、年会費無料のカードの中では還元率が比較的高いことからも人気を集めており、着実に発行枚数と利用額を伸ばしています。

またサービス拡張の一環として2022年2月下旬から、マネックスカードによる投資信託積立サービスが開始される予定で、投資信託でのポイント還元率は利用金額の1％となる見込みです。

LINE証券

取扱商品	国内株式・ETF・REIT 投資信託
非課税制度	iDeCo
投資信託に関連するサービス	つみたて投資 LINEポイント LINE Pay対応
公式サイト	LINE証券公式サイト
関連記事	LINE証券の評判

LINE証券は投資初心者の利用に適したネット証券で、毎月最低1,000円と少額から投資積立を始めることができます。

また、取扱銘柄は少なめですが、手数料0円（ノーロード）の銘柄のみが取り揃えられています。

なおLINE証券の投信積立には、これまで取り上げた3社のような、保有残高やクレカ積立によるポイント還元サービスは常設されていません。

しかし、LINE Payで簡単に積立ができて、現金だけでなくLINEポイントによる積立もできるといった独自の魅力を持っています。

改悪された楽天証券は乗り換えるべき？

さて楽天証券をすでに利用している方は、クレカ積立におけるポイント還元率などの改悪を受けて、他の証券会社に乗り換えた方がいいのか悩んでいる方もおられるかもしれません。

しかし次のような理由から、現時点では無理に乗り換えをする必要はないでしょう。

まずポイント還元はそもそもオプションのサービスであり、投資信託の最大の目的はポイントをもらうことではなく、投資信託自体で稼ぐことです。

そのため例えば、保有していた商品の取扱いが廃止された、取引手数料が引き下げられたといったことならまだしも、ポイント還元率を理由にして乗り換えているようでは本末転倒です。

また楽天証券と同様に他のネット証券でも、ユーザーを十分に確保したらポイント還元サービスを改悪することは十分にあり得ることで、改悪が起きる度に乗り換えるわけにもいかないでしょう。

さらにネット証券を乗り換える際は、手間やコストがかかります。

もし他のネット証券でクレカ積立を始めるなら、それに対応したクレジットカードが必要で、ものによっては年会費が別途必要になるでしょう。

また、もしもつみたてNISAで投信積立をおこなっていた場合は、NISA口座の移し替えに決して少なくない手間と時間を取られることになります。

これらのことから、今までの改悪を受けて他社への乗り換えをする必要は、基本的にはないでしょう。

ただし投資信託の保有額・日々の取引額が非常に大きい場合に限っては、乗り換えを検討すると良いでしょう。

なぜなら保有額・取引額が大きいと、ポイント還元率の差も軽視できなくなるためです。

なお乗り換える際は、先ほど3社比較でも取り上げたSBI証券が使いやすいです。

乗り換えるならSBI証券がおすすめ

SBI証券は先ほど3社の比較で示した通り、投資信託の保有残高によるポイント還元率と、クレカ積立によるポイント還元率がどちらも優れています。

またSBI証券では、他社からの乗り換えに適した以下のプログラムを常時実施しています。

さらに今なら、他社からの乗り換えで最大10万ポイントがもらえる期間限定のキャンペーンも実施中です。

投信お引越しプログラム

他社からSBI証券へ投資信託を移管入庫すると、移管元に支払った出庫手数料を全額キャッシュバックしてもらえます。

なお、キャッシュバックの対象になるのはインターネットコースのみで、電話注文ができるダイレクトコースや対面コースなどは対象外です。

【期間限定】投信お乗り換えが超おトクキャンペーン

キャンペーン期間中に他社からSBI証券へ10万円以上の投資信託を移管入庫し、さらにSBI証券で投資信託を10万円以上購入すると、抽選で最大10万ポイント、最低でも1,000ポイントがもらえます。

キャンペーン期間：2022年2月4日～3月31日

このキャンペーンの実施期間は上記の通りそれほど長くないので、今回の楽天証券での改悪を受けて乗り換えを決めた方は、早めにSBI証券への投資信託の移管手続きを始めましょう。

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楽天証券の改悪まとめ

今回は、サービスの改悪が続く楽天証券についてご紹介しました。

繰り返しになりますが、これまで楽天証券で改悪されたものはいずれもポイント還元などのオプションサービスです。

例えば「商品の取扱い廃止」や「取引手数料の引き上げ」といった致命的な改悪ではないため、乗り換え時に生じるデメリットも考慮すると、基本的には慌てて他社の乗り換えを考える必要はないでしょう。

ただ、多額の資金を投資信託で運用している方にとっては、ポイント還元の低減も決して軽く見ることはできないので、そういった場合は他社への乗り換えを検討すると良いです。

ちなみに乗り換え先は、楽天証券よりもポイント還元率が良い「SBI証券」が使いやすいです。

SBI証券に乗り換えるなら、期間限定の乗り換えキャンペーンを活用できる内に、公式サイトのチェックを始めましょう。

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