【最強?】楽天VTI(楽天・全米株式インデックスファンド)とは?配当金/分配金や手数料について徹底解説
米国株式に投資できる投資信託の中でも、人気があるのが「楽天VTI(楽天・全米株式インデックスファンド)」です。
米国株を広くカバーしているため、これから投資を始めたいという初心者やすでに投資をおこなっている経験者まで幅広い方におすすめの投資信託です。
今回は、楽天VTIの特徴や過去の価格動向、今後の見通しについて詳しく解説します。
楽天VTIの投資を検討している方は参考にしてみてください。
- 楽天VTIは世界最大級の運用会社であるバンガードが運用する投資信託
- 米国の4,000銘柄以上の企業に幅広く分散投資ができる
- 信託報酬などの運用コストが極めて低い
- つみたてNISA・iDeCoに対応しているため、少額からの長期保有もおすすめ
- 今後の堅調な米国株式市場を背景に、基準価額は上昇の見込み
- 楽天VTIに投資するならSBI証券が人気
これから楽天VTIへの投資を始めたいという方は、まずはSBI証券をチェックしておきましょう。
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楽天・全米株式インデックスファンド(楽天VTI)とは?
ファンド名 | 楽天・全米株式インデックス・ファンド(愛称:楽天・バンガード・ファンド(全米株式)) |
基準価額(9/18) | 24,185円 |
純資産額 | 11212.60億円 |
商品分類 | 追加型/海外/株式/インデックス型 |
購入時手数料 | 0円 |
管理費用(信託報酬含む) | 0.162% |
決算日 | 毎年7月15日 |
購入できる証券会社 | SBI証券、楽天証券他 |
楽天VTIは、バンガード社の「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF」を実質的な主要対象としてファミリーファンド方式で運用される投資信託です。
CRSP USトータル・マーケット・インデックスに連動する投資成果を目標として運用をされるインデックスファンドでもあります。
「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」は米国の大型株から小型株までを幅広くカバーした時価総額加重平均型の株価指数のこと。
VTIの組み入れ銘柄
2023年時点での組入上位10銘柄は以下の通りです。
銘柄 | 業種 | 比率 |
---|---|---|
アップル | テクノロジー | 5.0% |
マイクロソフト | テクノロジー | 4.7% |
アマゾン | 一般消費財 | 3.2% |
フェイスブック | テクノロジー | 1.8% |
アルファベットA | テクノロジー | 1.8% |
アルファベットC | テクノロジー | 1.6% |
テスラ | 一般消費財 | 1.4% |
エヌビディア | テクノロジー | 1.1% |
JPモルガン | 金融 | 1.1% |
バークシャー・ハサウェイ | 金融 | 1.0% |
GAFAMなどの米国経済を牽引する成長企業や、わたしたちに馴染み深い企業も構成上位に多数含まれていることがわかります。
バンガード社について
バンガードはアメリカに拠点を持つ世界最大級の運用会社として有名です。
世界で初めて個人向けインデックスファンドを売り出した運用会社として長い歴史を持っています。
特にETFの運用に定評があり、既存のETFやインデックスファンドよりも運用コストが低い点が強みです。
バンガードの運用資産額は総額で7兆ドルを超えており、世界中で人気であることがわかります。
楽天VTIの特徴
楽天VTIの特徴は主に以下の3点です。
・米国株式に幅広く分散投資ができる
・運用コストが安い
・つみたてNISA・iDeCoで運用できる
米国株式に幅広く分散投資ができる
楽天VTIが投資対象とするのは、米国株式市場に上場する4,000銘柄以上の株式となります。
そのため、大型株から中小型株までさまざまな企業に分散投資が可能です。
投資においては分散投資が非常に大事で、投資対象を分散させる事でリスクを抑えながら効率的にリターンを狙うことができます。
堅調な経済成長を続ける外国株式に投資することで、日本にいながらその恩恵を受け取れるのもメリットの一つです。
運用コストが安い
そもそもETFやインデックス・ファンドは指数への連動を目指すため、複雑な運用指示はいらず運用コストは低めに設定されています。
バンガードの運用するETFはその中でもさらに低コストでの運用を実現しています。
楽天VTIの運用コストも、購入手数料はかからず信託報酬を含めた管理費用が0.162%とかなり低い水準に抑えられています。
アクティブ型の投資信託であれば、購入時手数料が3%で信託報酬が1〜2%というものも珍しくありません。
このようなハイコストのファンドは、初年度に4〜5%の運用コストが発生するため、これだけでファンドの運用益を食い潰してしまうということも考えられます。
また、信託報酬は毎年運用資産に対して発生するものなので、長期で運用すれば信託報酬だけでも大きな額が引かれることとなります。
楽天VTIの信託報酬はかなり低いため、中長期で運用を行う投資家にとって大きなメリットとなります。
つみたてNISA・iDeCoで運用できる
楽天VTIはつみたてNISAやiDeCoでも運用可能という特徴があります。
条件は異なりますが、どちらも将来に向けた資産形成に対して税の負担を軽くすることでサポートする制度です。
種類 | つみたてNISA | iDeCo |
---|---|---|
対象年齢 | 20歳以上 | 20歳〜60歳未満 |
運用可能期間 | 最長20年間 | 最長70歳まで |
投資可能商品 | ETF、投資信託 | 投資信託 |
節税効果 | 運用益を非課税で受け取れる | ・運用益を非課税で受け取れる ・所得控除の対象 |
非課税枠 | 年間40万円 | 加入年金により異なる |
長期的に投資を行いたい方はこれらの制度を利用して楽天VTIに投資することで、大きな節税効果を得られます。
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楽天VTIの価格動向
楽天VTIの過去の価格動向を確認していきましょう。
設定来の価格動向
以下は楽天VTIの設定来(2017年9月29日~2023年9月現在)チャートです。
2017年の設定以降、パフォーマンスは右肩上がりが続いています。
上がり下がりはありながらも、4年強で基準価額は2倍近くになっています。
2020年年初は新型コロナウイルスの影響で一時的に世界中の株価が急落しました。
楽天VTIも当然この影響を受けて基準価額が下落しましたが、その後すぐに元の水準を回復し、さらに勢いをつけて上昇しました。
コロナショックの際も楽天VTIの純資産はほとんど減少することなく、むしろこれ以降勢いを増して拡大していることが読み取れます。
2023年の価格動向
コロナ後の経済活動が正常化するのを期待して米国株に世界中から資金が集まりました。
また、米ドル高円安が進行したことも基準価額の上昇要因となりました。
今後も上昇を続ける可能性のある楽天VTIに投資したい方は、まずはSBI証券で口座開設してみてください。
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楽天VTIの今後の見通し
楽天VTIは米国株の堅調な値動きを背景に今後も底堅く推移することが予想されます。
ポジティブ要因・ネガティブ要因について詳しく確認していきましょう。
堅調な米国企業の業績が相場を牽引
新型コロナウイルスの感染拡大等、不安要素は残っているものの、株式市場に与える影響は限定的だと予想されます。
アメリカの企業業績は非常に好調で、手元資金も潤沢に保有している企業が多いです。
これらの企業は来年以降設備投資資金の増額意向も強く、より米経済に刺激を与える要因になりそうです。
特にGAFAM(グーグル・アップル・フェイスブック・アマゾン・マイクロソフト)は好調な米国経済を牽引するハイテク企業ですが、引き続き収益の伸びが期待できます。
これらの企業は当然楽天VTIの構成上位銘柄にもなっているため、業績拡大に伴う基準価額の上昇も見込まれます。
年央以降の米利上げはある程度織り込み済み
米FRBは11月2〜3日のFOMCで、テーパリング(量的緩和の縮小)開始を決定しました。
8ヶ月間かけてこれまで行っていた買い入れをゼロにする計画です。
マーケットではテーパリングの開始は完全に織り込んでいたため、テーパリングの開始タイミングというよりもテーパリングのペースや利上げのタイミングに注目しています。
パウエル議長は利上げをすぐに行うことに対しては慎重な姿勢を見せていますが、米国の個人消費のペースが非常に堅調なことから、利上げタイミングが早まる可能性も一部では予想されています。
すでに22年年央〜後半にかけての利上げは市場でも織り込まれているため、あまりマーケットへの影響はないと思われますが、複数回の利上げやあまりにも早いタイミングで利上げが行われる場合は景気失速・バブル崩壊の懸念も発生するため注意が必要です。
大和アセットマネジメントでは、利上げが開始された場合も直ちに株式市場が下落基調に転じるリスクは小さいとしています。
一般に金利の上昇は株価の悪材料と言われることが多いため、利上げ開始で株式市場が下落基調に転じるのではないかとの警戒論もあります。しかし、当社ではそのリスクは小さいと想定しています。
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利上げが開始されるのは、利上げしても不況に逆戻りしないと中央銀行が確信を持てる時です。したがって、最初の利上げを行う時の景気は非常に強く、その後も景気の強い状態が続くことが多いといえます。基本的には、株価は業績の変数であり、業績は景気の変数ですから、景気の強い状態が続く時に株価が弱まるとは考えづらいでしょう。実際、過去をみても利上げとの関係で株価がピークをつけるのは、複数回の利上げ後、もう利上げが必要なくなる頃、言い換えると景気が弱まり始める頃です。そのような時期は、まだかなり先になると考えられます。
リスク要因はコロナや地政学リスク
2022年以降も力強い米国株式市場が予想されますが、リスク要因も存在します。
株価の下落要因となるようなリスクの一つが新型コロナウイルス感染拡大リスクです。
直近のオミクロン株の流行然り、まだコロナの脅威は世界中で継続しているため、これが拡大する経済にも悪影響を与えます。
さらに、米中関係や中東、ウクライナ情勢などの地政学リスクも存在します。
世界情勢の悪化はマーケットが嫌がり、株式から資金を引き戻す要因となるため注意が必要です。
また、こうした地政学リスクが膨らむと、「有事の円買い」によって円高となり為替差損が発生するというリスクもあります。
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楽天VTIのまとめ
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